2010年7月7日水曜日

online betting

ワールドカップでドイツがスペインに負けた。これで私が応援していたチームは全て消滅した。もともと、今回のワールドカップではスペインがヨーロッパ最強でオランダも過去最強という話を大会開始前にドイツ人の先生から聞いていたのだが全くそのとおりになった。研究室の仲間と各国でギャンブルやスポーツ賭博が合法か非合法か、という話題が出た。アメリカではLas Vegasのように特別に許可された地域以外では禁止だという。ヨーロッパではイギリスやイタリアではスポーツ賭博はOKという。
一方、最近日本では大嶽親方と琴光喜が野球賭博で解雇された。そんなに賭けをしたいなら海外のonline sports betting会社を利用すればよかったと思うのだが。インターネットで検索すると山のようにたくさんそのような会社は見つけられる。相撲取りの中には近畿大や日大の相撲部出身の連中もいるが実質は中卒かそれ以下。従って、日本からも賭けられる外国のweb siteを利用することは出来なかったのだろう。
それにしてもギャンブルに金をつぎ込む人たちは本当に馬鹿だと思う。短期的には確かに儲かることもあるが、長期的には100%損をするようにできているのだから。必ず儲かるようにできているのは胴元。パチンコで言えば必ず儲かるのはパチンコ屋。ギャンブルに参加する全ての人々の投資額から胴元の取り分を差し引いた額を参加者で奪い合っているだけなのだ。
今回の事件を外国から観察していて、いっそのこと、国が胴元になってありとあらゆるスポーツ(外国も含む)を賭博の対象にすれば良いのではないかと考えた。利点は国は労せずして莫大な収入を得られること。事実上税金を納めないで済んでいる底辺層(しかもどんどん増加している)からもきちんと金を巻き上げられる(ギャンブルに大金をつぎ込むのは貧乏人と決まっているので)。金を失いたくない人は参加しなければ良いため消費税率を倍に上げるよりも反対意見は少ないのではないか。当然、外国からも賭けられるようにする。やりようによってはパチンコよりも巨大な産業に育てることができるはずだ。
今回の場合、賭博に暴力団が絡んでいたというのが致命的で、マスコミは鬼の首でもとったかのようにその点を攻撃している。しかしながら、そのマスコミは100%暴力団やそれと似た組織と無縁であると胸を張って言えるのか。新聞社で言えば新聞の販売所の連中は本当にマトモな連中と言えるのか。テレビ局に関しては暴力団と関係のある芸能事務所を一切使用していないと言い切れるところはあるのか(北野誠が長期間追放された原因はその点を放送中に指摘してしまったからと言われている)。